こんにちは。北米海外駐在員の選択のススメです。
2018年9月の不労所得詳細を公開します。トップ画像は、2018年の不労所得表です。緑でハイライトしている部分は予定金額です。
北米海外駐在員の不労所得事情【2018年9月は114.30ドル】
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9月配当の予定だったVYM、VOOが10月1日支払いにずれ込みました。
下記、詳細です。
VYM(高配当のETF) ：年4回の配当(3月・6月・9月・12月)
VOO(S&PのETF)：年4回の配当(3月・6月・9月・12月)
VOO(S&PのETF)の配当(3月・6月・9月・12月)
ターゲットデイトファンド：年１回の配当(12月)
LB：年4回の配当(3月・6月・9月・12月)
V：年4回の配当(3月・6月・9月・12月)
JNJ：年4回の配当(3月・6月・9月・12月)
ITW：年4回の配当(1月・4月・7月・10月)
BTI：年4回の配当(1月・4月・7月・10月)
MO：年4回の配当(1月・4月・7月・10月)
Discover：普通口座、毎月の利子
Discover：普通口座、毎月の利子
Capital One：口座開設ボーナス(単発のみ、閉鎖予定)
Capital One：口座開設ボーナス(単発のみ、閉鎖予定)
2018年の年間不労所得は1,800ドル超え
冒頭の画像と同じ画像です。2018年の不労所得表(見込み含む)です。緑のハイライト部分が未確定部分です。未確定部分については、まだ受け取っては居ないものの、甘めに見積もってあります。配当増や、DRIP効果が雪だるま式に増やしてくれますが、その部分は表にはまだ反映していません。
つまり、このまま行けば、2018年の年間不労所得が1,800ドルを超える可能性が高いです。インカムゲイン重視の戦略を打ち立てたのが昨年秋、そして行動に移し始めたのが今年の頭。1年間でここまで来られたのは、QOLを下げない範囲内で、無駄な出費を抑え、地道に投資してきた結果です。
ただし、以前からお伝えしているように、上記1,800ドルの中には口座開設ボーナスで得た600ドルが含まれていますので、経常的に得られるものではありません。
年間の経常不労所得が1,200ドル超えの見込み！
つまり、1800-600=1,200ドルが2018年の経常不労所得になりそうです。月平均で100ドルを達成出来る見込みだということです。たかが100ドル、されど100ドル。小さな一歩ですが、大きな一つの節目です。塵も積もれば山となるはずです。2018年が始まったばかりのときは、月額100ドルというのは遠い目標だと思っていました。ですが、ざっくり方針と共に行動に移して、計画を練りながら行動を修正していけば、やはり実現できないものは殆ど無いと思います。
もちろん、追加投資を続けていられるのも、海外駐在員というサラリーマン界で収益を最大化できている身分のおかげです。これに好景気のアメリカ市場が追い風を吹かせてくれていますし、アメリカ国内での節税を行えることも非常に大きな要素となっています。
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2018年9月末の時点の全資産を全てドル換算すれば、約23.9万ドルあります。これを全て高金利のネットバンク(金利1.8％)に突っ込むだけで、極論ですが、理論的には年間4,300ドル、月額で358ドルもの不労所得を稼げるはずです。
ですが、リスクヘッジのため日本円と米ドルで資産を分けて置きたいという思惑や、実際に日本円も米ドルも生活に使うという必要性がありますので、上記皮算用は現実的ではありません。ただし、資産運用する際の一つの指標にはなります。その1.8％というハードルを越えていられるかどうかがパフォーマンス評価の優劣判定とすることが出来ます。今は、まだまだです。
北米海外駐在員の年間経常不労所得倍増計画
経常不労所得月額が100ドルを超えそうなので、来年の目標は200ドルでいきます。インカムゲインを考え始めてからまだ1年弱。このまま現在のポートフォリオを維持し続ければ、来年はフルに配当を受け取れます。そのため、このまま何もしなくても2019年の経常不労所得は今年よりも320ドルほど増える見込みです。つまり年間1,500ドル。月額にして125ドル。これだけでは面白くないですし全然足りませんので、目標を上げなければなりません。2019年の経常不労所得は月額200ドル、年間にして2,400ドルを達成していきたいと思います。年間経常不労所得倍増計画です。当面は上記1.8％のリターンを目指すことにします。低めの目標値ですが、行動に移してるだけましとの自己評価を行っています。一方で、資産運用に疎い方も多くいらっしゃいます。本当にもったいないです。
不労所得倍増のために
下記を徹底し続けます。- 生活費以外は全て高利率口座へ移動し、金利を稼ぎます。
- そして適宜、追加投資を行います。
追加投資を行う際の詳細は下記の2点
- 税優遇口座(529)への控除可能額(子供1人あたり$4,000)の上限まで拠出し、州税の控除に活用する。購入は高配当銘柄とし、税優遇メリットも享受する。締め切りは2018年末。
- 税優遇口座(IRA)への年間拠出可能額$11,000(夫婦で$5,500ずつ)への拠出し、高配当銘柄を購入する。税優遇メリットを享受する。締め切りは2019年4月の確定申告。
これら追加投資2点を行うのに必要な金額は、19,000ドル。現状では生活防衛資金に手を出さなくてはならないため、それを避けるためにやはり日本円から米ドルへの資金移動が必要になりそうです。私の日本円資産は運用効率が低いですし、米ドルへの変換を随時行います。ドル高円安ですが、基調は変わりそうに無いため諦めて感情を捨ててドル転するほうが良さそうです。
早くTransferwiseの口座開設を行わなければ。。。口座開設は、送金時にしかできないためとりあえずの口座開設を躊躇してしまいます。
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