家探し。とっても楽しいですよね。こんな家、あんな家。夢は広がります。ですが、理想と現実のギャップに打ちのめされる方も多いのではないでしょうか。そもそも、家探しの予算はどれくらいにするべきかご存知ですか？実は、きちんとした公式があるんです。
手取り30%ルールをご存知ですか？パーソナルファイナンスを学んだことのある方なら、初期に習ったであろうこの30％ルール。基礎的な考え方ですので、知っておくと、これだけで無理のない生活を送りやすくなります。家探しをしていたのに、資産形成まで出来てしまうかもしれません。
家賃の目安 月収手取り30％ルールとは??
家賃の目安は手取り月額の30％までに抑えましょう。これが、お財布的にとても健康である目安。家賃は、支出の中でも最も大きな部類に入る上、毎月毎月必ず出て行く固定費ですので、予算を組む中で一番最初に確認するべき支出項目です。幾らくらいの家に住むのが妥当なのか、分からない方も多いのではないでしょうか。また、予算を組むときは手取り月額ベースで考えるのが基本です。前提条件として、支給月額の8割を手取り月額とします。つまり、月収20万円であれば手取りは16万円。そして、その30％というと・・・家賃は出来る限り4.8万円までに抑えるのが望ましい、というのが30％ルールです。いかがでしょうか。結構厳しくありませんか？家賃の低い遠方に住むか、もっと地方に住むか、より古くより小さいところに住むかしなければなりません。都市部であれば住宅補助が出ない限りは30％を上回るケースが多いはずです。
新卒など、働き始めの頃はどうしても30％を超える場合がほとんどだと思います。一般的な新卒の手取りの30％というと、家のチョイスがありません。地方では4.8万円出せばまともな部屋に住むことができますが、都市部では4.8万円では住めても何かが欠けていたり、廃墟や事故物件の可能性があります。住宅補助が出ない限り、最初は多少無理をする必要があります。
家賃10万円なら年収500万円、家賃20万には年収1,000万円が必要
家賃10万円を無理なく払うには、年収にして500万円が必要です。額面にして、月収41.6万円です。東京に住むのなら、家賃10万円無いと厳しいです。ですが、月収41.6万円も必要なんです。それ以下の場合は、相当、というかオーバーしている分だけ背伸びしている、と考えてください。その分、きっちり他の何かで回収できていますか？それだけの価値を見出せる他の何かがありますか？月収30万円であれば、家賃7.2万円まで。月収40万円であれば、家賃9.6万円まで。月収50万円であれば家賃12万円まで。月収60万円であれば、家賃14.4万円まで。20万円の家賃を越しても健全な家計を維持できるのは、月収で83.3万円以上稼げる人です。月収83.3万円というのは、年収に直すとちょうど1,000万円です。ボーナスがあれば、それ以上ですね。年収1,000万円でも、家賃は20万円以下に抑えるべきなのです。分かりやすいボーダーラインとしては、年収1,000万円で家賃20万円まで。年収500万円で家賃10万円までに家賃を抑えていれば優秀です。
東京では、45平米あたりで駅から離れていても10万円を下回ることはありません。子供が出来たら45平米って狭いです。荷物やおもちゃが一気に増えます。つまり、子供が1人いたら、都市部では15万円くらい出さないとまともなところには住めません。この家賃を無理なく支払うには、世帯月収で65万円くらい必要です。子供が2人欲しいとなると、さらなる費用やスペースが必要になります。
特にこだわりがないのに、上記30％のラインを大きく逸脱している場合は引越し或いは大家さんに対して家賃交渉を行うことを強くおすすめします。家に寝に帰るだけ、週末も外出が基本、という場合はもっと家賃にかける金額を減らすべきです。その分他に使いましょう。
これは円だろうが、ドルだろうが、ポンドだろうが変わらない基本的なルールです。30％を超えていれば、収入に対して不相応な家に住んでいる可能性があります。背伸びをし過ぎて、家計を圧迫してしまっていたり、投資に回すべきお金を消費してしまっている状態に陥っているかもしれません。大きく逸脱している場合は、家に遣い過ぎ、という状態です。或いは、他の出費がほとんどなく、家が大好きだから出費における家関連費用を敢えて大きくしているなど、明確な目的があるということが考えられます。
ニューヨークで一人暮らしするのに必要な家賃は？新卒が実際に探してみた
大学でパーソナルファイナンスを学んでいたため、新卒時にはもちろん、額面月収の30％以下で家探しを行いました。初任給は年俸制で35,000ドル、決算賞与あり。決算賞与は出るか出ないか、出ても幾らかも分かりませんので、基本的には毎月2,916.67ドルが給与収入でした。手取りがその8割ですので、2,333.33ドル。こちらの30％ということで、毎月700ドルを家賃の予算として考えていました。700ドルというと、1ドル110円換算で77,000円です。ところが、ニューヨークで700ドルで住める物件というと、かなり限られています。大都市の中で家賃がかなり安いとされる東京ですら、77,000円では候補がぐっと減ります。壁の厚み、お風呂、洗濯機など、色々諦めなくてはならない項目が沢山ありますが、屋根と壁さえあれば良いという風に妥協さえすれば、割と多く見つかると思います。
ですが、ニューヨークで700ドルというと、『地上で』、『一人暮らし』はまず不可能です。10年前の相場で、地上に上がるのに1,000ドル必要でした。2018年の今は、もっともっと必要でしょう。ニューヨークでは、毎年家賃が100ドル200ドル上がるのが普通です。確か、上昇幅は7％まで(家賃1,000ドルなら翌年は1,070ドル)と決まっていたと思うのですが、それ以上の上げ幅だったり、きっちり7％だったり、とにかくニューヨーカーは家賃の支払に毎月苦しんでいます。
私は、大学時代で寮生活にはもううんざりでしたし、ニューヨークに出てきて一番最初に住んだ家(シェア)でも家賃をめぐるトラブルがあり、『一人暮らし』を実現するべき最低条件としていました。つまり、予算よりも一人暮らしの優先順位が上にありました。また、衛生状態や光の差し込み具合などを考慮すると、『地上』というのも譲れませんでした(ただでさえ汚いニューヨークの、『地下』となるともう。ごみ、ほこり、ねずみ。そして水はけの悪い道路や、古い下水システムの存在を忘れないで下さい。)。
探しに探して、交渉して入居したのがクイーンズ地区にある1,000ドルのStudio。最高の物件に巡り合えたと、当時は思っていました。地上で一人暮らしするのに、1,000ドル。しかも会社まで乗換なしの電車1本。私は、収入の約43％という『不相応』な状態でしたが、譲れない条件を実現するため、少し無理をしてでも43％の支出を決めました。4階建ての、3階にある1室。もちろんエレベーターはありません。
結果的にですが、決算賞与が出たため、39％台まで下げることが出来ましたが、基本的には月額で計算するのが良いです。ボーナスは変動する可能性がありますので、皮算用になってしまって後から支払に困って引っ越す必要が出てくるのは悲しいことです。
私の同期もまた、良い物件見つけた！と言って張り切っていました。家賃は700ドルで、30％ルールを満たすバッチリな条件。もちろん、部屋は地上にあるはずもなく、クイーンズ地区にある一軒家の地下だけを借りるという一人暮らしでした。この後、同期は地上に住みたい、地上に住みたいと嘆くようになりました。留守の間に、大家が部屋に入ってる感じがするとも言っていました。ニューヨークで、『地上で』、『一人暮らし』というのは、それを実現するだけでもかなり大変なことなのです。
別の友人は、マンハッタンやブルックリンでルームシェアをしていました。シェア生活が好きな方は良いと思いますが、セキュリティの問題、家賃の問題など、トラブルの種を抱えがちになります。私は自分の生活パターンを乱されるのが嫌だったため、シェアというのはありえない選択肢でした。
ちなみに、ニューヨークではコインランドリーが普通です。1900年前後の建物がほとんどですので、洗濯機・乾燥機用の場所や排水管が建物内に存在しないためです。雨の日も風の日も、雪の日も、夏の暑い日も、イケアの青いビニールシート袋に詰めた洗濯物をえっちらおっちら担いで洗いに行きます。
私が住んでいた物件は、割安な理由がしっかりとあり、お湯がまともに出ないことがわかりました。冬になると、鍋でお湯を沸かして、それをシンクで水と割り、それを頭から被ってシャワーとして浴びていました。冬の間はとてもひもじい思いをしました。暖房も自分ではコントロール出来ませんでした。暖房に使われている油が配管から漏れてきて、雨漏りもしていました。ニューヨークで家賃1,000ドルの生活は、こんな生活です。ニューヨークは、お金が物を言う場所です。余談ですが、オーナーはユダヤ系か中国系が多いです。当たり前ですがお金に厳しいため、家賃もガンガン上げてきますし、敷金取り返すのも大変です。
現状把握が一番。それでも住みたい人が都市部に住むべき
まだ東京で消耗してるの？と煽るのも良いですが、人の価値観はそれぞれです。様々なデメリットを超越する1つのメリットがあったりするものです。理屈だけでは語れないのが人間です。住みたい人は住めば良いですし、高額な家賃の支払いを続けるのはその人の勝手です。しかしながら、30％をルールを知っているか、知らないかは大きな違いです。現状を把握する能力というものは、誰かが与えてくれるわけではありません。自分で養う必要があります。誰だって、家計が苦しいのは好きではないでしょう。そもそも自分が収入の何割を家賃に割いているか即答できる方はどれほどいらっしゃるのでしょうか。
家計を改善したい、でも何をどうしたらよいかなどの基準がわからない、という方にはぜひ30％ルールで一度家計の見直しをしてみるべきです。パーソナルファイナンスは、そんな人のために存在します。現状を把握して対処する、ことに少しでも役立てたらと思います。
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