海外で働く私が紹介する、海外で働くための５つの方法と注意点

まず、日本からいきなり海外現地に就職することは可能です。面接は電話やスカイプ等で行われます。日本に支社がある場合などは、その支社にて最終面接が行われたりすることもあります。

このルートで行ける場合というのは、

➀現地で人を雇うことが相当困難で常時募集中、それか
➁現地のニーズとピッタリ合致或いはそれ以上のスペック・経験を持っている

のいずれかになります。いずれの場合にせよ、その国での就労ビザサポートをし得る高等教育を修了していたり、就労経験があったりすることが必要です。

また、まれに、先進国に直接行けるレベルの人は高待遇で迎えられたりします。ある分野で希少な技術を持っていたりする方などがこちらにあたります。分かりやすい例で言えば、エンゼルスの大谷選手などの日本人メジャーリーガーがそうでしょう。もっと身近な現実的路線で言えば、どの業種でも技術職であれば引っ張られる可能性が高くなります。ビザサポートなどのハードルを越えられるほどのスペックがあるような、引っ張られるほどの人材でなければ、先進国への直接就職は難しいです。

特にアメリカはビザに厳しいことで有名ですが、トランプ大統領になってからは厳しさが一段と上がっているのでビザ動向には注意を払う必要があります。

会社都合で海外で働くための、２つの方法

1. 日本で就職して、海外駐在する
2. 日本で就職して、海外現地法人に転籍する

1．(会社都合)　日本で就職して、海外駐在する

いわゆる駐在です。
海外で働くための方法の５通りの中で、一番おすすめで人気のある方法です。会社都合での赴任となるため、赴任に際する費用は基本的に全て会社負担です。負担してくれる範囲や内容は、所属企業と肩書きによって全てが決まります。従業員に優しい企業で、且つ上位ポジションであれば素晴らしい待遇を勝ち取ることが出来ます。対して、これが弱小企業で現地進出したばかり、となるとかなり期待出来ません。待遇も良くない上に、現地時間と日本時間の両方をカバーすることを求められ負担が大きいです。

一般的には、現地での住居費や車両費も会社持ちになります。企業としては、日本の生活と同等レベルを保証する必要があるため、高校までは子供の学費が一部補助されます。日本では高校までは無償なので、その状況と同じ、或いは近い状況を用意します、ということです。定期的な里帰り費用も会社負担です。慶弔での里帰りも会社負担の場合が多いでしょう。あくまでも、日本の生活と同等に近づけてくれる、ということです。

家も、治安の比較的良いエリア（海外では治安レベルと家賃が比例します）に住む必要があり、そちらも会社負担です。危険の次元が異なります。また、日本に籍を残すということは、日本に一時帰国の際にも堂々と日本の健康保険を使って3割負担で病院に行くことが出来ます。

繰り返しますが、処々待遇に関しては、所属する業種・企業によるところが本当に大きいです。上場していれば、従業員の安全確保は、企業にとってより重要になります。おススメは４大商社か金融系です。万全の体制で送り出してくれます。至れり尽くせりの生活を送ることが約束されています。メーカーは、商社や金融と比較して業務も忙しく泥臭い上に待遇もあまり良くありません。

このルートはそもそも業種と企業を固定するルートですので、行けるエリアは所属企業によってかなり異なってきます。例えばバイオならアメリカ、アメリカの中でもサンディエゴなど。ITならアメリカ、アメリカの中でもパロアルトなど。製造業なら工場があり、それは地代の安い田舎です。インフラ系ならインフラが整っていない後進国で、しかも僻地です。住む場所によって法律、必要な生活コストや税金も変わってきますので、提示された金額だけでの善し悪しは判断出来ません。一口に海外駐在と言ってもピンきりですので、その内また別エントリで書きます。

里帰りに関しても、1年あたりの回数が違いますし、飛行機のクラスもまた異なります。尚、インドなどの非先進国とされるエリアでは会社負担の一時帰国回数が年4回+タイへの買出し休暇が複数回あったりする企業もあります。

アメリカでは、年1回、2年に1回などが一般的ですが、先日出会った在米イタリア企業のイタリア人取締役の家族(子供3人)は年3回ファーストクラスで一時帰国とのことで、何とも羨ましい限りです。外資系企業による、自国外への海外駐在はかなりゴージャスです。なぜなら日本企業が保証するという、日本と同等の生活の質が海外先進国の生活の質と比較すると、そもそも低いので、外資系が良く見えるからです。

日本はデフレが続いていますし、日本の会社は総じて給料が抑えられています。土地も家も狭いです。その一方で海外は賃金・物価が上がり続けていますし、土地も広く家が大きかったりするため、その生活を自国外で保証するとなると、例えば日本へ駐在になる場合などは、治安や教育面、会社への距離などから必然的に広尾エリアになる場合が多いです。

赴任先が自国よりも後進国の場合は、ハードシップ手当が出る場合もあります。現地採用から見れば、全然イージーモードなのですが、駐在員が比較するべきは、自国と海外現地の生活の違いなので、ハードシップ手当は支給されるべきと私は考えます。ちなみに、日本から後進国に駐在すると、給料が下がる場合もあるそうで、日系企業の人材の扱いには本当に興醒めします。現地の物価が低いから、が理由だそうですが、会社都合で海外で働くのですから、自国と同じ生活水準は保証するべきだと思います。

赴任の際は、前任者が居れば前任者に詳細を確認、自分が初めての場合は会社としっかり交渉することが必要です。それくらいの交渉が出来ないのならば、いくら海外駐在といえども海外では生き抜いて行けません。

2．(会社都合)　日本で就職して、海外現地法人に転籍する

こちらも会社都合での赴任となるため、赴任に際する費用は基本的に全て会社負担です。但し、そこから先は現地採用となります。そのため移動してから半年から１年ほどは会社からのサポート(家賃負担など)があったりしますが、その先は自力で生き抜いていく必要があります。

日本で外資に勤めていて、日本本社が撤退してアジア本社になったりすると、こういうことになります。具体的に言うと、ラルフ･ローレンが日本から香港へアジア本社が移った際にこういうことがありました。P&Gの神戸本社がシンガポールへの移動の際にも同じようなことがあったはずです。大企業であれば転籍でも大丈夫でしょうが、中小企業の場合は給与だけでなく福利厚生も非常に悪いため、転籍はしないほうが無難かもしれません。